大学堂小川薬局は漢方相談薬局として、昭和55年に開局いたしました。
現在、処方箋調剤業務を中心とした調剤薬局を、岐阜市を中心に6店舗を展開しています。
日本は高齢化社会を迎え、医療がめまぐるしく変化するなか、調剤薬局が求められる役割も変化しています。
しかし、大学堂小川薬局が目指す薬局は、いつの時代でも地域の皆様の健康・幸福のお役に立てる企業です。
何が患者さまにとって本当に良いのかを常に考えながら、今後一層の努力をしていきます。
詳細は求人案内をご覧頂き、お問い合わせよりご連絡下さい。

※正社員は近くの他店舗にも勤務して頂く場合があります
医療DX推進体制整備加算に関する掲示
(有)大学堂小川薬局では、全店舗において下記の体制を整えています。
・オンライン資格確認システムを通じて、患者様の診療情報、薬剤情報を取得し、調剤・服薬指導等を行う際に同意頂いた情報を閲覧し、活用しています。
・マイナンバーカードの健康保険証利用(マイナ保険証利用)を促進する等、医療DXを通じて質の高い医療を提供できるよう取り組んでいます。
・電子処方箋や電子カルテ情報共有サービスを活用するなど、医療DXに係る取り組みを実施しています。
なお、電子カルテ情報共有サービスに関しては、今後導入予定となっております。
当薬局では次のような取り組みを行い、医療DX推進体制加算を算定しております。
・オンライン資格確認システムを通じて患者様の診療情報や薬剤情報等を取得し、調剤服薬指導を行う際に同意いただいた情報を閲覧し活用をしております。
・マイナンバーカードを健康保険証(マイナ保険証)として利用することを促進する等、医療DXを通じて質の高い医療を提供できるよう取り組んでおります。
・電子処方箋や電子カルテ情報共有サービスを活用する等、医療DXに係る取り組みを実施しております。
患者さまやご家族から伺った投薬歴や副作用・アレルギーの有無、服薬の状況、お薬手帳の情報、医薬品リスク管理計画(RMP)などをもとに、薬剤師が薬学的に分析・評価を行います。
その上で、患者さま一人ひとりに適した薬剤服用歴の記録や必要な薬学的管理を実施しています。
必要と判断される場合には、処方内容について医師へ提案を行うこともあります。
患者さまごとに作成した薬剤服用歴をもとに、処方されたお薬に重複や相互作用、アレルギーのリスクがないかを確認しています。
その上で、薬剤情報提供文書を用いて、お薬の正しい服用方法や注意点についてご説明しています。
また、お薬をお渡しする際には、患者さまの服薬状況や体調の変化、残薬の有無などを確認しながら、適切にお薬を使用していただくために必要な情報を丁寧にお伝えしています。
薬をお渡しした後も、服薬中の体調の変化や服薬状況について継続的に確認を行い、必要に応じて追加の説明やアドバイスを実施しています。
当薬局では、医療の透明性を大切にし、患者さまへ積極的に情報をご提供するため、領収証とあわせて「調剤報酬の算定項目が記載された明細書」を無料でお渡ししております。
医療費の自己負担がない公費負担医療の方につきましても、ご希望があれば明細書を無料で発行いたします。
明細書には、調剤に使用されたお薬の名前や服用量などが記載されております。
ご家族など代理の方が会計される場合も、同様の明細書をお渡しすることになりますので、明細書の発行を希望されない場合は、お手数ですが会計時にお知らせください。
・必要に応じて薬剤の容器代をいただくことがございます。
・在宅医療に係る交通費をいただくことがございます。
・患者様のご希望によるお薬の郵送の場合、原則患者様のご負担となります。
当薬局では、以下の掲げる体制を整備し、連携強化加算を算定しており、第二種協定指定医療機関の指定を受けております。
また、オンライン服薬指導の実施要領に基づき通信環境の確保をしております。
要指導医薬品及び一般用医薬品並びに検査キット(対外診断用医薬品)を販売しております。
・新型インフルエンザ等感染症の発生時における体制の整備について
ア 感染症の発生時における医療の提供にあたっての研修・訓練の実施(外部機関での研修・訓練に参加する場合を含む)
イ 個人防備具を備蓄
ウ 要指導医薬品及び一般用医療品の提供、感染症にかかる対外診断用医薬品(検査キット)の提供、マスク等の感染症対応に必要な衛生材料の提供ができる体制を新型インフルエンザ等感染症の発生がないときから整備
・災害の発生時における体制の整備について
ア 災害の発生時における医療の提供にあたっての研修・訓練の実施(外部機関での研修・訓練に参加する場合を含む)
イ 自治体からの要請に応じて、避難所・救護所等における医療品の供給または調剤所の設置に係る人材派遣等の協力を行う体制
ウ 地方公共団体や地域の薬剤師会等と協議の上で、当該保険薬局のみまたは当該保険薬局を含む近隣の保険薬局と連携して、夜間・休日等の開局時間外であっても調剤及び在宅業務に対応できる体制